専門学校では、将来の仕事に役立つ学びをすることができ、それぞれの目標や夢に向って迷いなく進むことができます。なりたい自分になるために、学びを求める皆さんの前には、たくさんの可能性が広がっています。

専修学校は、昭和51年に新しい学校制度として創設されました。学校教育法の中で専門学校は、「職業若しくは実際生活に必要な能力を育成し、又は教養の向上を図る」ことを目的とする学校であるとされ、実践的な職業教育、専門的な技術教育を行う教育機関として、多義にわたる分野でスペシャリストを育成しています。
専修学校には、入学資格の違いにより3つの課程があります。

※専門学校は、授業時数・教員数や施設・設備などの一定基準を満たしている場合に、都道府県知事の認可を受けて設置されます。

専門学校制度の位置づけ

※1 修業年限が4年以上等の要件を満たした専門学校の修了者は大学院へ進学が可能です。
※2 修業年限が2年以上等の要件を満たした専門学校の修了者は大学へ編入進学が可能です。
※3 一定の要件を満たす高等専修学校の修了者は、大学・短期大学へ進学が可能です。また、修業年限が3年以上の高等専修学校の修了者は、専門学校へ進学が可能です。

高等学校卒業者の約7割が進学する時代。大学への進学率が上昇傾向を続ける一方で、目指す職業に必要な技能を修得しようと専門学校進学を選択する学生も一貫して2割近くで推移しています。大学では、目的も持たずに入学する学生が増えたことから、全体の学力レベル低下や中退者の増加、あるいは進路が決まらないまま卒業する者の増加などが問題化しています。こうした背景に、これまで日本の学校教育の中で軽視されがちだった「職業教育」の重要性が、いま改めて見直されています。社会人として生きていく力を養うために、新たな時代の高等教育はどうあるべきなのか。実践的な教育で実績を積み重ねてきた専門学校に益々注目が集まっています。

専門学校は高等学校卒業以上の人を対象とした高等教育機関であり、日本の職業教育を担う存在です。高等学校新規卒業者はもちろん、大学の卒業者、社会人経験者など、年齢もキャリアも多彩な人々のニーズに応える教育を行っています。
修業年限はおもに1年から4年まで。最も多いのは2年制の学科ですが、より深く専門分野を学びたいという要請や国家資格の取得要件等に応えるため、3年制や4年制の学科も増えています。また転職を目的とした既卒者や社会人のために短期間で学べる1年制学科の需要にも応えています。他の教育機関との連携も充実していて、2年制以上の学科を修了して「専門士」の称号を付与された者には大学への編入学資格が与えられています。

大学や短大を卒業後に専門学校に入学する人たちの数は例年2万人ほど。この中には社会人を経験した後に入学した人も含まれますが、専門学校在籍者全体の1割近くを占めています。大卒者の就職が厳しい年ほど入学者は増える傾向にあり、その多くは就職に向けた「資格取得」や「専門的な技能・知識の修得」を目的としています。専門学校は年齢や経歴にかかわらず、目標を定めたその時からスタートできる学びの場でもあるのです。

平成27年3月大学卒業者の進路

大学等を卒業後に専門学校に入学した人数の推移

資料：文部科学省「学校基本調査」

下のグラフは大学、専門学校などの新規学卒者の就職率の推移を表わしたものです。ここ5年ほどは景気の回復や労働力不足も影響して、いずれも就職率が上昇してきました。とくに大学卒の就職率はリーマンショック以降の平成22年に比べて、28年は約14ポイントアップで、就職難の状況は完全に改善されたかのように見えます。しかし平成28年3月に全国の大学を卒業した人のうち、正規採用での就職者は71.3％で、非正規採用やアルバイトでは5．2％、そして「就職も進学もしていない」という人も8.7％いるのが現状です。「大卒の学歴があれば就職できる」という時代は完全に終わり、産業構造の変化や雇用形態の多様化によって新卒者を採用する企業側の意識も変わっています。現在、即戦力となるプロを養成するという点においては専門学校教育の実績が高く評価されています。

新規卒業者の就職率の推移

資料：文部科学省「学校基本調査」

専門学校では、将来の仕事に役立つ学びをすることができ、それぞれの目標や夢に向って迷いなく進むことができます。なりたい自分になるために、学びを求める皆さんの前には、たくさんの可能性が広がっています。

大学生の就職活動は、いまやインターネットの就職情報サイト頼みとまで言われています。企業の情報収集から応募まで、自力で行っている学生が増えています。
比べて専門学校の就職活動は学校主導型ですから、学生は授業に集中しながら効率的に就活を行うことが可能です。専門学校の就職指導の大きな特徴の一つは、就職指導の専門スタッフとクラス担任などとの連携体制がしっかりしていること。普段の学生をよく知るクラス担任と、企業の採用情報に精通しているスタッフが連携することで、学生一人ひとりの希望と適性に合わせた企業選びが実現できるのです。

資料：文部科学省「学校基本調査」

専修学校の専門課程のうち、企業等との組織的連携のもとに実践力と専門能力を高めるカリキュラムを備えた学科を「職業実践専門課程」として文部科学大臣が認定するという新しい制度が、2014年4月にスタートしています。

職業実践専門課程として認定されるための要件
①修業年限が2年以上であること
②総授業時数が1,700単位時間以上、または総単位数が62単位以上であること
③企業などと連携体制を確保して、授業科目等の教育課程を編成していること
④企業等と連携して、演習・実習等を実施していること
⑤企業等と連携して、教員に対し実務に関する研修を組織的に実施していること
⑥企業等と連携して、学校関係者評価と情報公開を実施していること
⑦教育活動等に関する積極的な情報提供していること

職業実践専門課程のイメージ

申請から認定までのイメージ

※職業実践専門課程を設置していない課程においても、同等の教育を実施している専門学校は多くあります。 学校選びの際にはカリキュラムや教育方針などをしっかり確認することが重要です。